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      1999年に大手都市銀行に入行。2001年に大手IR・SRコンサルティング会社入社。2013年に同社取締役IR・SRコンサルティング本部長に就任。時価総額大手の上場企業を主要なクライアントとし、IR、株主総会に関するコンサルティング並びに助言業務を手掛ける。2015年よりKPMG/あずさ監査法人にてCFO×ESG領域に関するアドバイザリーに従事。資本生産性指標(ROIC等)の活用や事業ポートフォリオ評価、最適資本構成方針立案、投資基準策定、サステナビリティ投資フレームワークの策定、気候移行計画策定等につきアドバイスを行う。KPMGサステナブルバリューサービス・ジャパン メンバー。公益社団法人 経済同友会 資本効率の最適化委員会ワーキンググループメンバー(2016年~2017年)。

      1. 著書

        『ROIC経営実践編 事業ポートフォリオの組換えと企業価値向上』(共著、日経BP日本経済新聞出版、2022年)

        『ROIC経営 稼ぐ力の創造と戦略的対話』(共著、日経BP日本経済新聞出版、2017年)

        『プライベート・エクイティとESG』(日本バイアウト研究所(編)、寄稿、きんざい、2021年)

        『実践 人権デュー・ディリジェンス 持続可能なビジネスに向けて』(監修、中央経済社、2023年)

        『持続的成長のための「対話」枠組み変革―日本における企業情報開示と株主総会プロセス上の課題』(共著、商事法務、2017年)

      執筆物

      本記事では、東証の市場改革を担当している上場部池田氏、日本におけるFP&A教育の第一人者である石橋氏、投資家の造詣の深い鎗田氏をお招きして、日本企業に必要なCFO機能の再定義やFP&A導入のポイントについて議論します。

      本稿では、Anaplan Japan株式会社の中田 淳 氏、有限責任 あずさ監査法人 パートナーの土屋 大輔、同法人 ディレクターの安東 容載が、日本企業が直面する企業価値向上の課題とそれを支えるデータドリブン経営のあり方について議論をします。

      本稿では、本領域のアドバイザリーの第一線で活躍する3名が、日本企業が追及すべきCFO組織・機能の変革について議論します。

      旬刊経理情報(中央経済社発行)2024年9月20日号(No.1721)にROIC経営に関するKPMGの解説記事が掲載されました。

      企業価値向上に向けた日本企業の取組みの現状はどうなっているか、課題はどこにあるのか、また、東証の市場区分ごとに企業の成長をどのように支援していくべきかなどについて、株式会社東京証券取引所上場部企画グループ統括課長の池田 直隆氏に伺いました。

      本稿は、企業価値向上において求められている「一連の取組み」を概観するとともに、経営管理の仕組みをどう構築し、ガバナンスを効かせるべきかについて解説します。

      企業がROIC経営を推進するなかで、サステナビリティ投資をどう評価・運用していくべきかについて解説します。

      本稿では、「資本コスト経営」と密接に関連しているROIC(投下資本利益率)と最適資本構成の観点から、その推進に当たって考慮すべき論点について解説します。